引っ越しの住所変更！郵便局への届けは？どのようにする？

『引っ越して住所が変更になるけど、郵便局に届けておけばとりあえずは安心だ！』

『一度連絡さえしておけば、あとはずっと転送されてくるでしょ！』

いいえ、ちょっと待ってください！

引っ越しで住所が変わるときには、忘れずに郵便局に「転居届」を出しておくのは大事ですが、出したらすべてOK！というわけではないのです！

郵便局の「転居届」について、その方法や期限の有無、家に届くものはどこまでが対象か？など、引っ越した後に困らないためのあれこれを調べてみました。

「転居届」を出す方法は？

引っ越しのときに郵便局に住所が変わることを届けておくと、古い住所あての郵便物を引っ越し先に転送してくれます。

あくまでも任意で利用するものなので、必ず届けなければいけないというものではありません。

ただ、届けておけば、一年間は、郵便物を転送してくれるので、住所変更の連絡がもれていたところがあったとしても安心です。

郵便局への「転居届」の出し方はいくつかあるので、忙しい中でも自分に合ったタイミング、方法で手続きすることができます。

転居届を出す方法には

があります。

郵便局に行く

指定はないので、近くにある通便局に行って転居届を出すことができます。

このときに、

を持っていきます。

インターネットで手続きをする

日本郵便のホームページから、『ｅ転居』という転居届の手続きをすることができます。

日本郵便の「転居届受付確認センター」で、こちらの連絡先が必要なので、『ｅ転居』を利用するには携帯電話、ＰＨＳか、スマートフォンが必要です。

転居届の用紙をポストに投函する

郵便局に行けない、インターネットが使えない、携帯電話やスマホが無いなどの場合には、必要事項を記入した「転居届」の用紙をポストに投函して届ける方法もあります。

この場合「転居届」には、切手を貼る必要はありません。

インターネットでの「ｅ転居」と、転居届をポストに投函する方法の場合は、日本郵便が届け出の内容を確認することがあります。

引っ越し前の住所や新しい住所に、郵便局の人が訪問したり、確認の書類を郵送することがあります。

「転居届」はいつ出す？

「転居届」を郵便局に出すのは、遅くとも引っ越しの一週間前までに出しておくとよいでしょう。

転居届が出されてから、郵便局で内容が登録されるまでに3～7日くらいかかるからです。

転居届には「転送開始希望日」を記入するようになっているので、逆に引っ越しの日がわかり次第、早めに出しておいて大丈夫です。

窓口で届けを出した場合もインターネットやポスト投函の場合も、「転居届受付番号」が発行されます。

この「転居届受付番号」があると、日本郵便のホームページ上で、転居届の受け付け状況を確認することができます。

自分だけが引っ越す場合は？

今まで実家で暮らしていたけれど、引っ越しをしてて一人暮らしをすることになった…

とか

会社から辞令が下りて、単身赴任で転勤することになった…など、

自分宛ての郵便物のみ、すべて引っ越し先に転送してもらいたいという時には、自分だけを指定すれば、その人あての分の郵便物だけが転送されます。

一人暮らしや単身赴任を終えて、また実家や自宅に戻ることになった時には、新しい住所を実家や自宅にして転居届を出せば、転送されて届くようになります。

転送してくれる期間は？

転送届けを郵便局に出して、「転送開始希望日」に指定した日から一年間は郵便物を転送してくれるのは、けっこう知られています。

でも、実は…もう一度「転居届」を出すと、さらにもう一年間！郵便物を転送してくれるのです。

引っ越しを知らせる先が多くて、住所の変更を案内するのに時間がかかりそう…とか、とにかく面倒くさがりなどの人には、ありがたいサービスです。

転送されるもの、されないものは？

「転居届」は、郵便局、日本郵便のサービスなので、郵便は普通郵便も、書留、速達も転送されます。

ただし、郵便物の中でも「転送不要」と指定されているものは転送されません。

銀行のキャッシュカードやクレジットカードなどは、「転送不要」として送られてきます。

不正な利用を防ぐ目的もあって、銀行やクレジット会社に届けられている住所が、あて先として確認された場合だけ配達するためです。

「ゆうパック」も転居届が出されていれば転送されますが、郵便よりも転送に少し、時間がかかるので注意が必要です。

郵便もゆうパックも同じ日本郵便のサービスなのですが、取り扱う部署が違うのと、配達の仕組みが違うためです。

郵便は転居届の内容がダイレクトに反映されますが、ゆうパックの場合は一度配達に出て、「不在」で戻ってきたものを台帳で確認して転送されるためです。

ゆうパックを使って定期的に届く通販や、よく荷物を送ってきてくれる人には、直接住所の変更を知らせておくのがよいでしょう。

チルドで送られてくる生鮮食品や日にちをあけずに受け取りたい荷物などの場合に、転送の時間が余分にかかるのを防ぐためです。

そして「クロネコヤマトの宅急便」など、他社の宅配便などは郵便局とは別ですので、「転居届」は関係がないので転送されません。

他社の宅配便を使って送られてくる通販などは、別に住所の変更をしておく必要があります。

住所変更は早めに、こまめに

個人向けのいろいろな案内も、メールなどで出されることが多くなり、届けられる郵便の量も以前より減ったような気がします。

ですが、銀行などの金融機関や役所などから送られてくる重要なものは、必ず郵便で送られてきます。

まず郵便局の「転居届」を出しておいて、引っ越し後に金融機関を中心に、大事なものは個別に、なるべく早く住所変更をするようにしましょう。

「転送不要」の郵便物が戻されてしまって、手元のキャッシュカードの有効期限が切れてしまった…

とか、

銀行引き落としが不能だったというお知らせが届かず、生命保険が失効してしまった…

などの、無用のトラブルは避けたいものです。

でも逆に、どこで調べて送ってくるのかわからないダイレクトメールなど、迷惑なものは、一年間だけ我慢すれば届かなくなるというありがたい点もあります(笑)。

私は、以前、転勤族だったこともあり、郵便局の「転居届」は、引っ越しの際に欠かせないものでした。

転勤先でのいろいろな取引、お付き合いが多く、住所変更の案内をしきれなかったり、まだ時間があると思っていて忘れたりということもよくありました。

「転居届」の転送サービスを上手に利用しつつ、大事な住所変更は早めに、こまめにすることをおすすめします。